ポストさんてん日記

放射線・エネルギー・環境・化学物質・食品などの情報をアーカイブとして整理すると同時に、徒然につぶやいています。 リンクはご自由に。

原子力政策、電力政策、原発の歴史年表

[ 2011/06/04 (土) ]
発送電分離の歴史について調べて来た中で、『電力会社に異様な影響力(ロビー活動)』がある事が判った。しかし、電力会社単独でその様なパワーを付けたのか?を考えると、政治の力はどうだったか?と思い、さらなる過去をほじくり返して見た。

 今後、原子力政策・電力政策の新・改定などが出てきた時に役立つ個人メモとして作成し出した。歴史のお勉強である。
 そこには、『核武装の能力を担保』という、かなり物騒な言葉も出てきた。
 情報を得た個別のサイトは、かなりの数になるので具体的な明示はできないが、Wikipediaでの裏どりなどから、個人的には、歴史的真実性は高いとの感触を持っている。

 また、大手メディアでは、以下の報道がある。
● (毎日新聞)「国策民営」 日本の原子力、戦後史のツケ CIAと日本の原子力政策
● (NHK)原発導入のシナリオ~冷戦下の対日原子力戦略
● (NHK)スクープドキュメント“核”を求めた日本~被爆国の知られざる真実~

 以下、様々な資料からの引用を時系列に年表として、まとめたものである
 前半は、中曽根康弘氏正力松太郎氏に焦点を当てたため、それぞれを縦列とした。
 後半は、原子力政策・電力政策原発に関わるイベントのそれぞれを縦列とした。


 日本の原子力政策のスタートは、正力松太郎氏と中曽根康弘氏の2人が軸となって推し進めたことはよく知られている。
 そこには、『日本のエネルギー供給を安定化させる』という国際社会に対する表向きの理由とは別に、『核武装の能力を担保する』という極めて政治的な裏の意図が存在した。
 '70年代のオイルショックを経て、『日本のエネルギー供給の安定化・核武装の能力担保』は、『資源のない日本における原子力の平和利用』と大義名分がすり替わり、政官民が一体となって原発を推進した。

【前半】
中曽根康弘氏正力松太郎氏
-1924年(大正13)
経営不振であった読売新聞社の経営権を買収し、社長に就任。
-1945年(昭和20)
貴族院議員在任中、A級戦犯に指定され、巣鴨拘置所に収容。
-1946年(昭和21)
公職追放。
1947年(昭和22)
衆議院議員選挙に当選
1947年(昭和22)
不起訴、釈放。
1951年(昭和26年)
 電力会社は、戦前は自由競争時代であった。戦時体制によって1発電9配電の国家管理体制となったが、この年、GHQ政令として9電力会社へ事業再編(発電・送電・配電の地域独占体制)。
 翌年、9電力会社は電気事業連合会を設立。
(沖縄電力が、1972年の沖縄本土復帰の後、民営化され、現在の10社地域独占体制が完成)
-1952年(昭和27)
日本テレビ初代社長に就任(1955年まで務める)
1952年(昭和27年)
 第2次世界大戦敗戦後、原子力に関する研究が全面的に禁止されていたが、サンフランシスコ講和条約が発効したため、原子力研究は解禁された。
1953年(昭和28年)
 ハーバード大学の夏期セミナーに留学。少壮教授だったキッシンジャーが責任者であった。セミナーの帰路、原子力の情報を仕入れた。
1953年(昭和28年)
ソ連が水爆実験に成功
(アイゼンハワー大統領が国連総会で「Atoms for Peace アトムズ・フォー・ピース(原子力の平和利用)」演説。ソ連との冷戦で優位に立つため、関連技術を他国に供与して自陣営に取り込む戦略だった。)
1954年(昭和29年)
 日本で初めて「原子力予算」を国会に提出し成立させる。予算額2億3500万円。
 この頃、正力氏に近づき、正力派結成の参謀格として走り回る。共に政界における原発推進の両軸となる。
1954年(昭和29年)
(米国は日本に核技術を導入して自陣営に取り込もうとしていたが、3月の「第五福竜丸」ビキニ被爆事件(米国実用兵器初の水爆実験)が原水爆禁止運動へと波及した。それが戦後最大の反米運動に発展した事が、駐日米国大使館・極東軍司令部CINCFE・合衆国情報局USIA・CIAを震撼させた。)
ソ連で世界初の原発運転開始 出力5000kW)
1955年(昭和30年)
(ソ連は、中国、東欧の五カ国に対して原子力技術や濃縮ウランの援助を行うと発表)
(当時は慢性的な電力不足、大型水力発電を次々に建設していたが建設経費が高騰、水力発電の発電量が限界に近づく、火力発電所もまだコストが高く、将来の石炭不足も)
 政府は「第五福竜丸」事件の米国の責任を不問にし賠償金を受け取る。
 【正力氏】衆議院議員総選挙に出馬・当選。4月に原子力平和利用懇談会を立ち上げ。
 米国からの濃縮ウラン提供の申し入れが明るみに。以降、世論は受入れの是非をめぐって2つに割れる。学会は反対の立場
 【正力氏】米国から提供されたデータを使って、水力や火力より原子力発電のほうが経済的、原子力発電は安全である、と財界を説得。
 【正力氏】米国より原子力平和利用使節団を招き、原子力平和利用博覧会開催、読売新聞と日本テレビはこれを大々的に取り上げ、原子力の夢を喧伝。これは(日本テレビ専務・柴田秀利を介した)正力氏とCIAの合作だった。これらの件に関する大量のファイルが米国国立第二公文書館に残る。(ただし、正力氏は早期に原子炉を手に入れ原子力発電を実現したいのに対し、米国側は日本の原子力発電の実現をなるべく遅らせようとしていたので、やがて両者は決裂することになる。)
 5月 政府の原子力利用準備調査会は、濃縮ウラン受入れを決議。民間側の動きと政府側の動きが一致。
 11月 日米原子力研究協定調印、米国から原子炉と濃縮ウランが提供される道が開かれた。「20%濃縮ウラン(U-235)が6kgを超えないものとする」として兵器転用に歯止めをかけていた。
 11月 人形峠でウラン鉱床発見
 12月 原子力三法(原子力基本法、原子力委員会設置法、総理府設置法 一部改正一原子力局の設置)公布、この時に日本学術会議が定めた方針「民主・自主・公開」の「原子力三原則」が、原子力基本法に生かされた。
1956年(昭和31年)
 【正力氏】原子力委員会が設置され、初代の科学技術庁長官・初代の原子力委員会委員長(56年12月まで)に就任。科学者たちの自主技術開発路線を無視して、世界初の商用発電炉である英国製の黒鉛減速ガス冷却炉(いわゆるコルダーホール型)の輸入導入に突き進んだ。(高純度プルトニウム生産可能な黒鉛炉)
 特殊法人日本原子力研究所が設立され、茨城県那珂郡東海村に設置された。これ以降東海村は日本の原子力研究の中心地となっていく。
 原子燃料公社が設置(67年に動力炉・核燃料開発事業団に統合、98年に核燃料サイクル開発機構として改組)
1957年(昭和32年)
(米国は1958年までに39カ国と原子力協定を結び、ソビエトに対抗していった。協定により核物質の軍事転用は禁止された。それは各国が米ソの核兵器ブロックの中に、組み込まれていくことを意味していた。)
米国のシッピングポート原発が運転開始 世界初の加圧水型原子炉、出力6万kW)
 【正力氏】(2回目の)科学技術庁長官・原子力委員会委員長(58年6月まで)に就任。
 11月 電気事業連合会加盟の9電力会社および政府電源開発の出資により日本原子力発電㈱が設立。
 8月 米国から技術導入された東海村の小型研究炉JRR-1が臨界に達した。(出力650kW。商業用原子炉の運転は8年後の65年)
1959年(昭和34年)
科学技術庁長官・原子力委員会委員長(60年7月まで)として初入閣。
1958年(昭和33)
読売新聞の社主に復帰。
日本テレビ会長に復帰。
(その後、1969年3月政界引退、同年10月 死去84歳)
【岸政権時代(1957年~1960年)の原子力政策】 岸氏は回顧録の中で次のように述べている。
 原子力技術はそれ自体平和利用も兵器としての使用もともに可能である。どちらに用いるかは政策であり国家意思の問題である。日本は国家・国民の意思として原子力を兵器として利用しないことを決めているので、平和利用一本槍であるが、平和利用にせよその技術が進歩するにつれて、兵器としての可能性は自動的に高まってくる。日本は核兵器は持たないが、潜在的可能性を高めることによって、軍縮や核実験禁止問題などについて、国際の場における発言力を強めることが出来る。
1960年(昭和35年)
 原子力委員会は、原子力開発利用長期計画の基本方針を決定。
 日本原子力産業会議が、原子力産業開発に関する長期計画を決定。
 原子燃料公社は、1月に国産金属ウランによる燃料棒の成型加工に成功
1961年(昭和36年)
(60年代に入ると、原子力開発は世界的にもスローダウンの波に見舞われた。安価な中東原油の進出によって、火力発電のコストが下がり、原子力発電の経済性の目標が遠ざかるという現象が生じた。)
 原子力委員会は、初めての総合計画となる「原子力開発利用長期計画」を公表し、1961年からの10年間に100万kWを建設する現実的目標を打ち出す。
1962年(昭和37年)
 原子力委員会が、動力炉専門部会を設置し、国産動力炉としての炉型の開発体制の検討を開始。
1963年(昭和38年)
 佐藤栄作氏が科学技術庁長官・原子力委員会委員長(64年6月まで)に就任。原子力船「むつ」の騒動の最中であった。佐藤氏はこの時期から高速増殖炉に関心を示し、フランスなどへの調査団を派遣。
 10月、日本原子力研究所の動力試験炉JRR-4で初めての発電
 12月、通産省の総合エネルギー調査会が、「今後のエネルギー政策のあり方」報告書を発表し、原子力発電を将来安価且つ安定供給できるエネルギー源と評価し、将来に備えて積極的な開発をすべしと提言。
1964年(昭和39年)
(10月 中国による初の原子爆弾実験
 第3回原子力平和利用会議がジュネーブで開催され、米国政府及びGE、WHなどの米国企業の代表が、商業原子力発電の時代が到来したことをキャンペーンした。各国に於ける新型転換炉・高速増殖炉の開発の進展振りが明らかにされ、日本の動力炉開発への取り組みが急がれることになった。
1965年(昭和40年)
 11月 日本原子力発電の東海発電所が、初の送電に成功。翌年営業運転開始。日本初の商業用原子炉となった。
 (正力氏が導入を決めた)コルダーホール型は、これ1基にとどまり後の商業用原子炉はすべて米国製軽水炉となった。
【佐藤政権時代(1964年~1972年)の原子力政策】
 1966年、渡米した佐藤は、ジョンソン大統領に中国の核実験に対し日本も核武装すべきと考えると述べ、核カードを外交の手段として使った。帰国後直ちに核武装の可能性の調査を各方面に命じた。防衛庁、外務省、内閣調査室などがそれぞれ、日本の核武装の技術的可能性や、日本が核武装した場合の外交的情勢分析の調査などを行った。
 1966年、第2番目の原発として敦賀発電所に設置許可が下りた。原子力委員会は、動力炉開発のため臨時推進本部を設け、高速増殖炉及び新型転換炉の開発をスタートさせた。日米原子力協力協定が改定され、三菱、日立、東芝などが燃料製造プラントの建設準備に入った。
 1967年、原子力開発利用長期計画が改定され公表された。東芝・日立・GE社合弁の核燃料加工会社が発足した。電力7社及び日本原子力発電が、カナダとウランの長期購入で合意した。動力炉開発の核となる動力炉・核燃料開発事業団(以下、動燃)が10月に発足し、日本原子力研究所が進めていた動力炉開発に関する活動は、同事業団の管轄下に入った。
 1968年、動燃で、高速増殖炉の実験炉「常陽」の後継の原型炉として、高速増殖炉「もんじゅ」予備設計開始
 1969年、外務省が「わが国の外交政策大綱」をまとめ、その中で核兵器政策について次のように記している。
 核兵器についてはNPTに参加すると否とにかかわらず、1・当面核兵器は保有しない政策を採るが、2・核兵器製造の経済的・技術的ポテンシャルは常に保持するとともに、3・これに対する掣肘を受けないよう配慮する。また核兵器一般についての政策は国際政治・経済的な利害得失の計算に基づくものであるとの主旨を国民に啓発することとし、将来万一の場合における戦術核持込に際し無用の国内的混乱を避けるよう配慮する。

【その後の原子力行政】
 動燃による核燃料サイクル計画は、東海再処理工場の運転に対してカーター政権の介入を受けしばらく停滞した。
 1980年代に入って高速増殖炉「もんじゅ」の建設に着手し、そのブランケット燃料の再処理のための施設「RETF」の建設も行われ、青森県六ヶ所村には再処理工場の建設が行われるに至った。
 しかし、1995年の「もんじゅ」におけるナトリウム炎上事故により、佐藤栄作以来の広壮な計画は頓挫した。
 政府は核燃料サイクル計画の頓挫を受けて、軽水炉でプルトニウム燃料を燃やすプルサーマル計画へと重心を移しながらも、再処理工場の建設工事を継続し、「もんじゅ」の再開の機会を図りつつある。技術的にも経済的にも成り立ち得ないこれらの計画を国策として推し進めるその背後には、一貫した各政策が背後にあることを見逃すことが出来ない。

【後半】
原子力政策・電力政策原発に関するイベント
1972年
 第1次田中内閣が成立。
1973年秋~
 第1次石油危機
 オイルショックをきっかけに石油の限界性が強く意識されるようになり、高度成長以降、強気の電力需要予測に基づいて全国に原発が造られていった。
 原子力開発利用長期計画において、プルサーマル実施を明記
 原発立地地域の多くは60年代に選ばれた。各地に共通するのは強い保守地盤であり、有力な自民党の政治家がいたこと。
 柏崎刈羽:田中角栄
 福井:熊谷太三郎
 島根:桜内義雄
 福島:木村守江(地元出身の東電社長・木川田一隆)
1974年
 田中角栄内閣のもと電源3法(電源開発促進税法、電源開発促進対策特別会計法、発電用施設周辺地域整備法)が制定 
 通産大臣は中曽根氏(72年7月~74年12月)
 科学技術庁長官・原子力委員会委員長も中曽根氏(72年7月~72年12月)(2回目の就任)
 現在、全国に17地点ある原子力発電所のうち、10地点で70年代に原子炉が営業運転開始.
(2番目)1970年3月:敦賀発電所営業運転(日本初の商業用軽水炉、万博会場への送電を開始)
(3番目)1970年11月:美浜発電所営業運転
(4番目)1971年3月:福島第一発電所営業運転
 建設のピークは70~80年代
1978年
 初めて国の耐震設計審査指針(81年に一部改定)
秋~
 第2次石油危機
1975年
 原子炉の第一次改良標準化計画開始(以降、10年間に3次にわたる軽水炉改良標準化計画が行われた。)
1979年
 省エネ法が制定
1979年
 スリーマイル島で事故
1985年
 日本原燃産業㈱発足。(核燃料サイクルの商業利用を目的に設立された国策会社、現:日本原燃㈱
1983年
 高速増殖炉「もんじゅ」建設準備工事に着手(六ヶ所村)
1987年
 原子力開発利用長期計画にプルサーマルの早期実用化方針が盛り込まれる。
1986年
 チェルノブイリ事故
-1993年
 六ヶ所再処理工場 着工
1995年
 阪神大震災(M7.3)、8カ月後に耐震指針は「妥当」と結論
 電力自由化(電気事業法改正:発電事業者(IPP)の参入が可能に、また大型ビル群など特定の地点を対象とした小売供給が特定電気事業者に認められた)
1995年
 リサイクル機器試験施設RETF 着工(東海村)
 高速増殖炉「もんじゅ」初発電
 高速増殖炉「もんじゅ」ナトリウム漏洩事故発生
-1996年
 柏崎刈羽6号機 稼働。第3次改良標準化で日本が改良設計した『改良型沸騰水型軽水炉』(以降、現在まで計4機)
-1998年
 仏の高速増殖炉スーパーフェニックスが廃炉。
 東海発電所が運転を終了。原子炉解体プロジェクトは日本初の商業用原子炉解体(廃炉作業)、2020年終了の予定。
-1999年
 茨城県東海村の核燃料加工会社JCOで臨界事故
 英国核燃料会社(BNFL)による関西電力向けMOX燃料に検査データねつ造発覚。
2000年
 電力自由化(電気事業法改正:大需要家に対して、特定規模電気事業者(PPS)による小売が認められる)
-
2002年
 総合資源エネルギー調査会にて、村田事務次官の「発送電分離」が挫折
2002年
 原発トラブル隠しが発覚。東電首脳陣が引責辞任
2003年
 電力自由化:電源調達の多様化を図るため、有限責任中間法人 日本卸電力取引所が設立。
-
2005年
 動燃日本原子力研究所が統合され、独立行政法人・日本原子力研究開発機構に再編。
 電力自由化:2000年に定められた基準を50kW以上に引き下げ。日本卸電力取引所の市場が開設。
-
2006年
 耐震設計審査指針、28年ぶりに全面改定
-
-2007年
 新潟県中越沖地震(M6.8)。柏崎刈羽原発で想定を大幅に超える揺れ
-2009年
 泊原発3号機 稼働(現時点で最新)
 玄海原発(佐賀県)3号機で初めてプルサーマル発電を開始。その後、10年3月伊方原発(愛媛県)3号機、10月福島第一原発3号機、11年1月高浜原発(福井県)3号機の4基で実施。
-2010年
8月もんじゅ:原子炉容器内に炉内中継装置が落下、10か月後の2011年6月24日に引上、トラブルがあれば長期停止と多額の費用を要するもんじゅの弱点を改めて示した。

【メモ01】

【メモ02】
日米原子力協定(1988年)の成立経緯と今後の問題点(遠藤哲也著)をまとめました。幾多の先人達(原子力関係者)の苦労が推察できます。

【関連エントリー】
●高速増殖炉の原理、歴史、現状、再処理工場
●【続01】発送電分離の経緯・過去の取り組み、総合資源エネルギー調査会、村田成二・事務次官
[ 2011/06/04(土) ] カテゴリ: エネルギー政策,発送電分離 | CM(2)
Re: 有益な情報
eisberg様
ありがとうございます。
FB紹介の件、よろしくおねがいします。
[ 2011/06/05 17:18 ] [ 編集 ]
有益な情報
年表にまとめてくださってありがとうございます。素晴らしいです。FBで紹介させてください。
[ 2011/06/04 22:49 ] [ 編集 ]
コメントの投稿










管理者にだけ表示を許可する
トラックバック
この記事のトラックバックURL

このブログについて
管理人 icchou から簡単な説明です 更新,追記の通知はTwitter
カテゴリ
最新記事
ブログ内検索