ポストさんてん日記

放射線・エネルギー・環境・化学物質・食品などの情報をアーカイブとして整理すると同時に、徒然につぶやいています。 リンクはご自由に。

温暖化・温室効果ガス関連のいろいろグラフ

[ 2017/12/25 (月) ]
2017年度データに更新。2017/12/25
(上記までの追記・更新記録は割愛)
初回公開日:2014/01/07


比較的新しめの地球温暖化関係の図表を集めました。

目次

1.年平均気温偏差、CO2濃度
2.温室効果ガスの状況(日本)
3.温室効果ガスの状況(世界、一部、日本を含む)
4.電力会社の状況

1.年平均気温偏差、CO2濃度
注記のない出典は、世界の年平均気温が歴代3位となる見込み ~2017年(平成29年)の世界と日本の年平均気温(速報)(気象庁 2017/12/21)から引用。確定値は2月上旬に発表予定。
世界の年平均気温偏差 2017年版
1981~2010年の30年平均値からの偏差、青線は各年の値の5 年移動平均
世界の年平均気温偏差2017

+0.39℃で、1891 年の統計開始以来、第3 位となる見込み
(昨年は最高で+0.45℃)
エルニーニョ現象が発生していない年の中では最も高い年となる見込み
長期的には100年当たり0.73℃の割合で上昇

【参考】
IPCC第5次評価報告 第1作業部会報告書には、世界平均地上気温に関して以下の記載がある。
●1880~2012年で0.85℃上昇。
●最近30年の各10年間は、1850年以降のどの10年間よりも高温である。
●数十年にわたって明確な温暖化を示しているが、その中には、概ね十年程度の周期での変動や年々の変動もかなり含まれている。強いエルニーニョ現象の起きていた1998年~2012年までの15年間の温度上昇率は1951~2012年の上昇率より小さい。

【関連エントリー】今世紀末の気温、海面水位上昇(IPCC第5次評価報告書の理解ノート)

日本の年平均気温偏差 2017年版
日本の年平均気温偏差2017

+0.38℃で、1898 年の統計開始以来、第10位となる見込み
(昨年は最高で+0.88℃)
長期的には100年当たり1.20℃の割合で上昇

なお、これは以下の15地点の月平均気温データ。
網走,根室,寿都(すっつ),山形,石巻,伏木(高岡市),飯田,銚子,境,浜田,彦根,宮崎,多度津,名瀬,石垣島
(1898年以降観測を継続している気象観測所の中から、都市化による影響が少なく、特定の地域に偏らないように選定)
出典:日本の平均気温の偏差の算出方法

地域別の状況
 2017年 
年平均気温偏差の分布図2017
ユーラシア大陸、北米大陸、北太平洋など、広い範囲で高温となりました。
 2016年 
年平均気温偏差の分布図2016

炭酸ガス濃度
気候変動監視レポート2016のCO2
出典:気候変動監視レポート2016(2017/10/6)


2.温室効果ガスの状況(日本)

日本における温室効果ガス別排出量
日本の温室効果ガスの割合2016
★2016年度の総排出量は、13億2,200万トン(前年度比-0.2%、2005年度比-4.6%)
★前年度比で減少した要因は、冷凍分野でHFCs(ハイドロフルオロカーボン類)の排出量が増加した一方で、再生可能エネルギーの導入拡大や原発の再稼働により、エネルギー期限のCO2排出量が減少したことなど。
★総排出量の92.4%、12億2,200万トンがCO2の排出によるもの。

2016年速報値グラフ
温室効果ガス排出量2016

下記は2012年度のグラフです。.
【京都議定書第一約束期間(2008~2012 年度)の5カ年平均】の達成状況
注意:2013年度から温室効果ガス排出報告ガイドラインが改訂され、対象ガス・排出源の追加、算定方法・地球温暖化係数の変更があったため、各年度の数値は上記の速報値グラフと異なっている。

★排出量は12 億7,800 万トン/年(基準年比1.4%の増加)。
★森林吸収量は4,870 万トンとなり、基準年総排出量の3.9%に相当。
★この結果、京都メカニズムクレジットを加味すると、基準年比8.4%減となり、京都議定書の目標(基準年比6%減)を達成する。

温室効果ガス排出量2012年

CO2の 12億2,200万トン の内訳:部門別排出割合(直接排出量)
直接排出量の割合2016
★排出割合の最大は、エネルギー転換部門(火力発電所など)で、41% 約5億トン。

部門別 CO2 排出量の推移 (間接排出量)
間接排出量とは、電気事業者の発電に伴う排出量を電力消費量に応じて最終需要部門に配分した後の排出量で、電気・熱配分後などともいわれる。部門別の比較や推移をみるときは、間接排出量のほうが実態が把握しやすい。
部門別間接排出量2016
データ出典:温室効果ガスインベントリオフィス(国立環境研究所 2017/12/12)
ものづくり部門は産業部門+工業プロセス(セメント製造、化学など非エネルギー起源)
エネルギー転換部門は、揚水発電損失量、送配電損失量、および所内利用量。
廃棄物分野は廃棄物の焼却に由来する非エネルギー起源の排出。
旧基準年(1990年)との比較を長期的にみると、
業務その他部門が約1.7倍、
家庭部門が約1.4倍と増加している一方で、
ものづくり部門運輸部門は省エネなどの成果が表れている。日本の、銑鉄1トンやセメント1トンを製造する際のエネルギー消費量は世界で最も少ない。

3.温室効果ガスの状況(世界、一部、日本を含む)

温室効果ガス総排出量に占めるガス別排出量(2010年)
温室効果ガス総排出量に占めるガス別排出量2010
出所) IPCC第5次評価報告書より作成(2010)
世界の二酸化炭素排出量-国別排出割合(2014年)
世界の二酸化炭素排出量(国別)2014

世界のCO2排出量の推移
世界のCO2排出量
出典:第3作業部会(気候変動の緩和)(IPCC 第5次評価報告書 特設ページ)

主要国のCO2排出動向
2015各国の二酸化炭素排出量
GDP当たりの温室効果ガスの主要国比較

炭素生産性の推移01P91
出典:長期低炭素ビジョン(2017/03)

【第131-2-3】主要国の比較(GDP1米ドル当たり温室効果ガス排出量)
出典:エネルギー白書2016

GDP当たりの温室効果ガス排出量
GDP当たり温室効果ガス排出量

4.電力会社の状況

発電電力量とCO2排出量の推移(一般電気事業者10社計、他社受電を含む)

電源種別の発電電力量と二酸化炭素排出量2016
CO2 排出量※3:旧一般電気事業者10 社計、他社受電を含む。
CO2 排出量※4:電気事業低炭素社会協議会会員事業者計

出典:日本の温室効果ガス排出量(速報値)について(2017/12/12)
★原発事故以来、原子力の減少分を火力(LNG、石油、石炭)でカバーしているので、CO2排出量は増加している。
★2016年は 4億3,100万トンCO2。

注意:電気事業連合会によるデータ取り纏めは2015年度で終了しています。2016年度から総合エネルギー統計の内容が改定されており、最新の電源別発電電力量構成比はこちらのエントリーにあります。

上記の状況を使用端CO2排出原単位(kgCO2/kwh)でみると

使用端CO2 排出原単位の推移2016

★これは使用電力量当たりのCO2排出量で、2011年以降の値が飛び抜けているのがわかる。
★2016年は 0.516 kgCO2/kWh。
【注意】分母は使用電力量(発電電力量から送電損失などを引いたもの)なので、上記の発電電力量からの計算した場合の数値とは合いません。

(参考として)電源別の発電排出量原単位(kgCO2/kwh)
【注意】これは最新のデータではなく、原典は電力中央研究所の2010年報告書で2009年のデータ。

電源別の二酸化酸素排出量02
出典:火力発電について(2012/2 資源エネルギー庁)
*発電燃料の燃焼に加え、原料の採掘から諸設備の建設・燃料輸送・精製・運用・保守等のために消費される全てのエネルギーを対象としてCO2排出量を算出(ライフサイクル排出量という)。
*原子力については、現在計画中の使用済み燃料国内再処理・プルサーマル利用(1回リサイクルを前提)・高レベル放射性廃棄物処分等を含めて算出。

各燃料のC(炭素)とH(水素)の組成をイメージすれば、納得できる順位です。
本川裕さんのサイト社会実情データ図録の電源別の二酸化炭素排出量にも同様のグラフがあります。
.
電力会社別の排出係数(使用排出量原単位 kgCO2/kwh)
これは一般企業が法により温室効果ガス排出量を事業所管大臣に報告するときに使う排出係数。
2012年度以降、多くの原発は停止している中で、石炭や石油の使用比率が多い会社の原単位は低い。各社の特徴が表れている。

 2014年度 
電力会社別の係数2014新調整後排出係数は電気事業者が取得した京都メカニズムクレジットなどの量を調整したもの。
なお、この環境省資料には、特定規模電気事業者(新電力)の排出係数も載っており、再生可能エネルギーが多い会社のCO2排出係数が低いことも分かります。

原発を稼働させていた2010年度の係数と比較すると、その違いがよく分かります。
 2010年度 
電力会社別の係数2010

関連エントリー

【基礎資料】日本のエネルギーや発電などの図表集、データベース

その他の関連エントリーはカテゴリーにひとまとめにしています。記事下部or左欄のカテゴリーリンクから、どうぞ。転記 転記
[ 2017/12/25(月) ] カテゴリ: 地球温暖化 | CM(0)
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