ポストさんてん日記

平成27年度(2015年度)エネルギー需給実績によりデータ更新。2016/12/7
（上記までの追記・更新記録は割愛） 日本
初回公開日：2013/3/21

---

いくつかのエントリーに掲載した図表を集めたうえに、新たなものも加えました。
【基礎資料】ドイツのエネルギーや発電などの図表集とセットの位置づけです。
　今後も、追記していく予定です。


１．一次エネルギー
　(1) 世界の推移
　(2) 一次エネルギー国内供給量の推移
　(3) GDP当たりのエネルギー消費・温室効果ガスの主要国比較
　(4) エネルギー自給率
　(5) 国内民間在庫日数
２．電力会社の発電に関する事
　(1) エネルギーの燃料構成比 【更新】
　(2) 電源別発電電力量
　(3) 世界各国 発電比率
　(4) 設備容量と発電量（世界と日本）
　(5) 日本および世界各国の原発の設備利用率
　(6) 石炭火力の熱効率の国際比較
　(7) 老朽火力の割合の推移
　(8) 天然ガス輸入価格の推移、原発停止による燃料費の増加
　(9) 電気料金の推移と国民負担の増加　
　(10) 日本の2030年の電源構成（目標）
３．再生可能エネルギー、再生可能エネルギー特別措置法（FIT）に関すること
　(1) 世界の再生可能エネルギーの発電比率（2014年末）
　(2) 世界の風力発電、太陽光発電、地熱発電の設備導入状況
　(3) 日本の再生可能エネルギーの設備導入状況
　(4) 日本の風力発電、太陽光発電、地熱発電の設備導入状況
　(5) 実際の再生可能エネルギーの発電量
　(6) 再生可能エネルギー買取価格と期間
　(7) 2013年 太陽光買取価格 日本／ドイツ・イタリア・フランス・英国比較
　(8) 当ブログは、再生可能エネルギー特別措置法（FIT）の制定時から“異議あり”の立場です
４．電源別の発電コスト比較（2014年モデル）
５．風力発電機、太陽電池パネル、地熱発電タービンの世界シェア
６．その他
　(1) 日本の電力系統の弱点、10電力会社、連系線の弱さ、50Hzと60Hz　
　(2) 化石燃料の輸入状況
　(4) 電源別の二酸化炭素排出量
　(5) 震災前の各社発電量の電源構成とCO2排出係数
７．関連エントリー　
８．データベース
.

toeはtonne of oil equivalentの略で、原油換算トン







GDP当たりの温室効果ガスの主要国比較（上位国）





【メモ】総合資源エネルギー調査会　原子力小委員会第1回会合　参考資料１2014/6



【メモ】
石油と石油ガスの国家備蓄　備蓄量の推移（JOGMEC）
原子力発電の必要性とエネルギー政策（資源エネ庁2015/11）
.

一次エネルギーの４割位が発電に使われる。
【補足】「電力化率」には２通りの定義がある。
　2015年度　
原油換算klに換算する場合は、ＰＪ（ペタジュール：10¹⁵Ｊ）の数字に 0.0258 を乗じると原油換算百万klとなる。
（2013年度以前の円グラフは、本エントリー最下部にあります。）

　2015年度最新版　 
　原発事故以来、原子力の減少分を火力（LNG、石油、石炭）でカバーし、2015年度では火力発電比率が84.6％。そのために莫大な国富が流出しています。(8)項を参照
石炭は30％を超えました。地熱＋新エネルギーは4.7％、水力9.6％を合わせると再生可能エネルギーでは14.3％になります。

　2010年度まで版　
石油比率は意外に少ないんですね。長期的には石油が減ってきた代わりに石炭と天然ガスと原子力が増加してきたことが判ります。
石炭発電が意外に多く、2003年以降では全発電量の25％程度を占めます。細かな粉末（微粉炭）にして燃焼しているそうです。






（意味が薄い計算ですが、）上記から、世界全体としての設備利用率を計算すると、2013年では約47％になります。


原子力17.5 ％（4,409万kW）、石炭火力15.9％（3,996万kW）、水力19.0％（4,799万kW）、LNG火力28.5％（7,170万kW）、石油等火力17.3％（4,359万kW）、新エネ等1.9％（468万kW）
（意味が薄い計算ですが、）上記から、日本全体としての設備利用率を計算すると、2014年では約41％になります。



フィンランド、ドイツ、アメリカが90％程度と高いです。これは定期検査の頻度やかかる時間が日本とはかなり違うことが要因のようです。


日本の技術が米国、中国、インドの3カ国に導入すれば、日本の一年間の排出量に相当するCO2の削減が可能になると試算されているのは有名な話

日本の石炭火力は蒸気タービンの圧力や温度を超々臨界圧（USC *）という極限まで上昇させる方法で、欧米やアジア諸国に比べ高い発電効率を実現しています。* Ultra-Super Critical
仮に日本のベストプラクティス（最高水準性能）を排出の多い米国、中国、インドに適用した場合には、日本のCO2総排出量より多い約14.6億t-CO2の削減効果があると試算されています。 .

稼働中の火力発電に占める老朽火力の割合は設備容量ベースで、2010 年度は全体の10.2％だったものが、、2013 年度には20.4％（機数ベースでは26.2％）。特に石油火力では急増。
老朽火力発電所におけるトラブル（計画外停止）も震災前の101 件から2013 年度には169 件へと増加（約67％増）
低効率の老朽火力発電所をフル稼働させることによる燃料コストの増加や、追加的な保守・点検等を行わなければいけないことに伴う維持管理費の増加といったコスト面での悪影響、さらには低効率火力発電の稼働に伴う二酸化炭素排出の増加などの課題がある。
電力会社ごとの割合

環境白書2014のデータと少し違いますが、2013年3月末時点の各社設備容量からの単純集計のようです。

BTU： British thermal unit　は英国熱量単位


日本の全ＬＮＧ輸入のうち、７割が電力向け、３割が都市ガス向け。
ＬＮＧ価格は、特に2011年上期を境に上昇基調・高止まり傾向にあった。その一因としては、東日本大震災による原子力発電所の停止に伴うＬＮＧの急激な需要増もある。
2012年7月1日に、関西電力の大飯原子力発電所３、４号機が再稼働した翌日には、日本のＬＮＧ輸入価格が大きく下落した。代替手段を有しているか否かが価格交渉力に決定的な違いを生じさせることがわかる。
４カ月ほど遅れて原油価格に連動しており、下落を続け2016年4月の輸入価格は、7ﾄﾞﾙになっている。
米国価格はシェールガスの産出により安値で推移している。

鉱物性燃料の熱量当たりの輸入価格の推移

火力燃料費全体および原発停止による燃料費の増加　→　累積で14.4兆円
出典は下記の２つの情報
電力会社における燃料費の推移