ポストさんてん日記

2017年度エネルギー需給実績（速報）によりデータ更新。2018/11/26
エネルギー白書2018の図表に更新。2018/8/20
（上記までの追記・更新記録は割愛） 日本
初回公開日：2013/3/21

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ひたすら図表のみを集めました（一部は作成）。 解説などは少ないです。


１．一次エネルギー
　(1) 世界の推移
　(2) 国内の推移【更新】
　(3) GDP当たりのエネルギー消費の主要国比較【更新】
　(4) エネルギー自給率【更新】
　(5) 石油備蓄日数
２．電力会社の発電に関する事
　(1) 燃料構成比【更新】
　(2) 電源別発電電力量の経年変化【更新】
　(3) 各国 発電比率
　(4) 設備容量:kWと発電量:kWh（世界と日本）
　(5) 原発の設備利用率（世界と日本）
　(6) 世界の原子力の利用実態
　(7) 石炭火力の熱効率の国際比較
　(8) 老朽火力の割合の推移
　(9) 天然ガス輸入価格の推移、化石燃料のCIF価格
　(10) 原発停止による燃料費の増加
　(11) 電気料金の推移と国民負担の増加　
　(12) 日本の2030年の電源構成（目標）
３．再生可能エネルギー、特別措置法（FIT）に関すること
　(1) 世界の再生可能エネルギーの発電比率　kWh
　(2) 世界の太陽光、風力、地熱発電の設備導入状況　kW
　(3) 日本の再生可能エネルギーの発電量、発電比率【更新】
　(4) 日本の再生可能エネルギーの設備導入状況【更新】
　(5) 日本の太陽光発電、風力発電、地熱発電の設備導入状況　
　(6) 当ブログは、FIT制定時から“異議あり”の立場です
４．電源別の発電コスト比較（2014年モデル）
５．風力発電機、太陽電池パネル、などの世界シェア
６．その他
　(1) 日本の電力系統の弱点、10電力会社、連系線の弱さ、50Hzと60Hz　
　(2) 化石燃料の輸入状況
　(4) 電源別の二酸化炭素排出量原単位（kgCO2/kwh）
　(5) 震災前の各社発電量の電源構成とCO2排出係数
７．関連エントリー　
８．データベース
９．古い資料を仮に保管（後日廃棄予定）
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toeはtonne of oil equivalentの略で、原油換算トン



日本は一次エネルギー供給量で世界5位（1位：中国、2位：米国、3位：インド、4位：ロシア、5位：日本、6位：ドイツ、）　出典はこちら













【メモ】
石油と石油ガスの国家備蓄　備蓄量の推移（JOGMEC）
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「電力化率」には２通りの定義がある。
　2017年度　

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　2017年度最新版　

日本は電力発電量で世界5位（1位:中国、2位:米国、3位:インド、4位:ロシア、5位:日本、6位:カナダ、）　出典はこちら

• 1979年の第2次オイルショックによる石油火力発電所の新設禁止（石炭利用拡大に関するIEA宣言）で石油比率は減少。代わりに石炭と天然ガスと原子力が増加してきた。
• 石炭火力は、2003年～2010年までは28％程度。その後、下記の要因で32～34％程度に増加。
• 2011年の原発事故以降、原子力の減少分を火力（LNG、石油、石炭）でカバー、特に価格が高いLNGが40％程度に増加。そのために莫大な国富が流出している。(10)項を参照

火力発電比率の推移
　2010年：65％
　2012年：89％（ピーク）
　2013年：88％（老朽火力稼働のピーク）(8)項を参照
　2017年：81％

【参考】日本の電源の化石燃料電源比率は世界一だ（諸葛宗男　GEPR　2018/12/19）

　2016年度まで　






（意味が薄い計算ですが）上記から世界全体としての設備利用率を計算すると2015年では約44％。


原子力16.2 ％（4,205万kW）、石炭火力15.4％（4,006万kW）、水力18.6％（4,837万kW）、LNG火力28.2％（7,311万kW）、石油等火力15.6％（4,041万kW）、新エネ等6.0％（1,550万kW）
（意味が薄い計算ですが）上記から日本全体としての設備利用率を計算すると2015年では約39％。




フィンランド、アメリカが90％程度と高い。これは定期検査の頻度やかかる時間が日本とはかなり違うことが要因。




日本の石炭火力は微粉炭燃焼で、蒸気タービンの圧力や温度を超々臨界圧（USC ：Ultra-Super Critical ）という極限まで上昇させる方法で、欧米やアジア諸国に比べ高い発電効率を実現。
仮に日本のベストプラクティス（最高水準性能）を排出の多い米国、中国、インドに適用した場合には、日本の年間CO2総排出量より多い約14.6億t-CO2の削減効果があると試算。
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稼働中の火力発電に占める老朽火力の割合（設備容量ベース）は、2010 年度は全体の10.2％だったものが、2013 年度には20.4％（機数ベースでは26.2％）。特に石油火力が急増。
長期停止火力が、一時、14機再稼働しており電力の安定供給リスクはかなり高かった。
2014年以降は新規火力発電の稼働などで、比率は下がった。

BTU： British thermal unit　は英国熱量単位


日本の全LEG輸入のうち、７割が電力向け、３割が都市ガス向け。
LNG価格は、特に2011年上期を境に上昇基調・高止まり傾向にあった。その一因としては、東日本大震災による原子力発電所の停止に伴う急激な需要増もある。
2012年7月1日に、関西電力の大飯原子力発電所３、４号機が再稼働した翌日には、日本の輸入価格が大きく下落した。代替手段を有しているか否かが価格交渉力に決定的な違いを生じさせることがわかる。
４カ月ほど遅れて原油価格に連動しており、下落を続け2016年4月の輸入価格は、7ﾄﾞﾙになっている。
米国価格はシェールガスの産出により安値で推移している。



火力燃料費全体および原発停止による燃料費の増加　→　累積で15.5兆円（国民一人当たり12.3万円）
電力会社における燃料費の推移　





【関連エントリー】 電気料金の国際比較

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2017年末

2017年


日本は太陽光設備容量:kWで世界3位（1位:中国、2位:米国、3位:日本、4位:ドイツ、5位:イタリア）　出典はこちら








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再生可能エネは設備利用率が低いので、総発電量に占める割合は依然として低く、2017年度で8.1％にとどまっている。最も多い太陽光が5.2％、バイオマスが2.0％、風力が0.6％、地熱が0.2％、にすぎない。設備利用率の詳細はこちら

日本は太陽光発電量:kWhで世界3位（1位:中国、2位:米国、3位:日本、4位:ドイツ）











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問題点などを別エントリーにまとめています。
●【その2】FITの失敗をデータで確認、太陽光FITの費用対効果は？
●【その3】FITの制度導入や運用でやらかした人たちの記録
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【算出条件のうち主要なこと】
資本費
社会的費用
事故リスク対応費（原子力のシビアアクシデント対応費）
太陽光発電のコスト低減の考え方
再生可能エネルギー導入に伴う系統安定化費用

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欧州の電力網など、詳細はこちら


2015年の世界全体の天然ガス生産量の29.5％が生産国では消費されずに、他国へ輸出された。主な輸入国は米国、欧州、北東アジアの3地域。
2016年の1年間で取引された天然ガスの貿易量1兆841億㎥のうち、パイプラインにより取引された量は7,375億㎥（貿易量全体の68％）、LNGによる取引は3,466億㎥（同32％）。
パイプラインによる主な輸出国はロシア、ノルウェー等、輸入国は米国、ドイツ等。
LNG貿易はアジア向け輸出を中心として拡大、輸出国はアジア大洋州地域、中東。LNG貿易量の31.3％は日本向け（アジア全体で69.7％）









●発電燃料の燃焼に加え、原料の採掘から諸設備の建設・燃料輸送・精製・運用・保守等のために消費される全てのエネルギーを対象としてCO2排出量を算出（ライフサイクル排出量という）。
●原子力については、使用済燃料再処理・プルサーマル利用・高レベル放射性廃棄物処分等を含めて算出。
●各燃料のC（炭素）とH（水素）の組成をイメージすれば、納得できる順位です。

CO2についての各種最新のグラフは下記エントリーにあります。 温暖化・温室効果ガス関連のいろいろグラフ ↑ クリック

2010年の各社の電源構成

2010年度の電力会社別のCO2排出係数（使用排出量原単位　kgCO2/kwh）

調整後排出係数は電気事業者が取得した京都メカニズムクレジットの量を差し引いたもの。
当時の各社の電源比率の特徴が表れている。（最新のグラフはこちら）

各社の発電設備構成（2012年3月末の設備容量）
1MW=0.1万KW

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温暖化・温室効果ガス関連のいろいろグラフ
【基礎資料】ドイツのエネルギーや発電などの図表集
【基礎資料】電気料金の国際比較
火力発電の石炭の放射能
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●エネルギー白書（資源エネ庁）
　6月に発表
●｢原子力・エネルギー｣図面集（日本原子力文化財団）
●総合エネルギー統計（資源エネ庁）
　11月に前年度の速報を発表、翌年4月に確報を発表
●Key World Energy Statistics（IEA）
　上記リンクから検索（Filter）で。
●Renewables Global Status Report（REN21：UNEP（国連環境計画）傘下の研究機関）
●エネルギー基本計画（資源エネ庁）
　2018/7に第5次エネルギー基本計画を閣議決定。国のエネルギー政策の中長期的な方向を示す計画。3～4年ごとに閣議決定。


●環境サイトリンク集（環境の大学）


★日本の発電力の供給量割合[2018年版]（火力・水力・原子力・風力・地熱・太陽光等）（Sustainable Japan　2018/7/19）
★「厚顔無恥」という言葉を使ったジャーナリストについて（開米瑞浩　開米のリアリスト思考室　2014/7/15）
　まさのあつこ氏（ジャーナリスト？）の思い込み記事に対する指摘
★電力料金の値上げの原因は原発停止ではないはずという思い込みについて（開米瑞浩　開米のリアリスト思考室　2014/7/23）
　前回触れた「まさのあつこ」氏がまた「原発を動かさなくても値上げは必要ないはず」とでも言いたいかのような記事を書いているようです。　
転記 転記 転記 転記　転記


　2015年度まで版　
2016年度から総合エネルギー統計の内容が改定された。その中で以前のデータも1990年まで遡って改定されているが、本エントリーの既図表は古いままです。
電気事業連合会によるデータ取り纏めは2015年度で終了している。
原発事故以来、原子力の減少分を火力（LNG、石油、石炭）でカバーし、2015年度では火力発電比率が84.6％。そのために莫大な国富が流出しています。(10)項を参照
石炭は30％を超えました。

　2010年度まで版