ポストさんてん日記

放射線・エネルギー・環境・化学物質・食品などの情報をアーカイブとして整理すると同時に、徒然につぶやいています。 リンクはご自由に。

【基礎資料】エネルギーや発電などの図表集、データベース

[ 2017/09/04 (月) ]
エネルギー白書2017の図表に更新。2017/9/4
平成27年度(2015年度)エネルギー需給実績によりデータ更新。2016/12/7
(上記までの追記・更新記録は割愛) 日本
初回公開日:2013/3/21

ひたすら図表のみを集めました(一部は作成)。 解説などはほとんどありません。

目次 (ページ内リンクが付いています)

1.一次エネルギー
 (1) 世界の推移
 (2) 一次エネルギー国内供給量の推移
 (3) GDP当たりのエネルギー消費・温室効果ガスの主要国比較
 (4) エネルギー自給率
 (5) 国内民間在庫日数
2.電力会社の発電に関する事
 (1) エネルギーの燃料構成比
 (2) 電源別発電電力量
 (3) 世界各国 発電比率
 (4) 設備容量と発電量(世界と日本)
 (5) 日本および世界各国の原発の設備利用率
 (6) 石炭火力の熱効率の国際比較
 (7) 老朽火力の割合の推移
 (8) 天然ガス輸入価格の推移、原発停止による燃料費の増加
 (9) 電気料金の推移と国民負担の増加 
 (10) 日本の2030年の電源構成(目標)
3.再生可能エネルギー、再生可能エネルギー特別措置法(FIT)に関すること
 (1) 世界の再生可能エネルギーの発電量、発電比率
 (2) 世界の風力発電、太陽光発電、地熱発電の設備導入状況
 (3) 日本の再生可能エネルギーの発電量、発電比率
 (4) 日本の再生可能エネルギーの設備導入状況
 (5) 日本の風力発電、太陽光発電、地熱発電の設備導入状況 
 (6) 当ブログは、再生可能エネルギー特別措置法(FIT)の制定時から“異議あり”の立場です
4.電源別の発電コスト比較(2014年モデル)
5.風力発電機、太陽電池パネル、地熱発電タービンの世界シェア
6.その他
 (1) 日本の電力系統の弱点、10電力会社、連系線の弱さ、50Hzと60Hz 
 (2) 化石燃料の輸入状況
 (4) 電源別の二酸化炭素排出量
 (5) 震災前の各社発電量の電源構成とCO2排出係数
7.関連エントリー 
8.データベース
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1.一次エネルギー

(1) 世界の推移
toeはtonne of oil equivalentの略で、原油換算トン
【第221-1-3】世界のエネルギー消費量の推移(エネルギー源別、一次エネルギー)2015
出典:エネルギー白書2017

(2) 一次エネルギー国内供給量の推移
【第211-3-1】一次エネルギー国内供給の推移2015
出典:エネルギー白書2017

エネルギー源別一次エネルギー国内供給の推移2015

(3) GDP当たりのエネルギー消費・温室効果ガスの主要国比較
【第211-2-2】実質GDP当たりのエネルギー消費の主要国比較(2014年)
出典:エネルギー白書2017

GDP当たりの温室効果ガスの主要国比較(上位国)GDP当たり温室効果ガス排出量

【第131-2-3】主要国の比較(GDP1米ドル当たり温室効果ガス排出量)
出典:エネルギー白書2016

GDP/人口当たりの一次エネルギー国内供給の推移
(4) エネルギー自給率
OECD 諸国の一次エネルギー自給率比較(2013 年)
【メモ】総合資源エネルギー調査会 原子力小委員会第1回会合 参考資料12014/6

エネルギー自給率の推移2015
(5) 石油備蓄日数
【第213-1-6】我が国及びIEA 加盟国の石油備蓄日数比較2017
(日本は2017年1月時点)
出典:エネルギー白書2017
【メモ】
石油と石油ガスの国家備蓄 備蓄量の推移(JOGMEC)
原子力発電の必要性とエネルギー政策(資源エネ庁2015/11)
.
2.電力会社の発電に関する事

(1) エネルギーの燃料構成比
一次エネルギーの4割位が発電に使われる。
【補足】「電力化率」には2通りの定義がある。
①一次エネルギー総供給量の中で発電に投入されるエネルギーの割合で、下図のとおり、36~37%が事業用発電、6~7%が自家発電に使われる。(この比率は年度が替わってもほぼ変化はない)
なお、発電損失があるので、これがすべて電力になる訳ではない。(電力になるのは電力に投入されたエネルギーの42%。)
最終エネルギー消費量に占める電力消費量の割合25%位。

 2015年度 
エネルギーの燃料構成比2015年度
 2014年度 
エネルギーの燃料構成比2014年度の修正版原油換算klに換算する場合は、PJ(ペタジュール:1015J)の数字に 0.0258 を乗じると原油換算百万klとなる。
(2013年度以前の円グラフは、本エントリー最下部にあります。)
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(2) 電源別発電電力量構成比の経年変化
 2015年度最新版  
【第214-1-8】発受電電力量の推移(一般電気事業用)2015
出典:エネルギー白書2017

電源別発電電力量2015 原発事故以来、原子力の減少分を火力(LNG、石油、石炭)でカバーし、2015年度では火力発電比率が84.6%。そのために莫大な国富が流出しています。(8)項を参照
石炭は30%を超えました。地熱+新エネルギーは4.7%、水力9.6%を合わせると再生可能エネルギーでは14.3%になります。


 2010年度まで版 
電源別発電電力量 石油比率は意外に少ないんですね。長期的には石油が減ってきた代わりに石炭と天然ガスと原子力が増加してきたことが判ります。
石炭発電が意外に多く、2003年以降では全発電量の25%程度を占めます。細かな粉末(微粉炭)にして燃焼しているそうです。


(3) 各国 発電比率
【第223-1-6】主要国の発電電力量と発電電力量に占める各電源の割合(2014 年
出典:エネルギー白書2017

世界各国の電源構成2012
(4) 設備容量と発電量(世界と日本)
【第223-1-5】世界の電源設備構成と発電電力量2014
出典:エネルギー白書2017

(意味が薄い計算ですが、)上記から、世界全体としての設備利用率を計算すると、2014年では約44%になります。

【第214-1-7】発電設備容量の推移(一般電気事業用)2015
原子力16.2 %(4,205万kW)、石炭火力15.4%(4,006万kW)、水力18.6%(4,837万kW)、LNG火力28.2%(7,311万kW)、石油等火力15.6%(4,041万kW)、新エネ等6.0%(1,550万kW)
出典:エネルギー白書2017

(意味が薄い計算ですが、)上記から、日本全体としての設備利用率を計算すると、2015年では約39%になります。

(5) 日本および世界各国の原発の設備利用率
日本の原発の設備利用率

【第222-2-3】世界主要原子力発電国における設備利用率の推移2015
出典:エネルギー白書2017
フィンランド、アメリカが90%程度と高いです。これは定期検査の頻度やかかる時間が日本とはかなり違うことが要因のようです。

(6) 石炭火力の熱効率の国際比較
石炭火力発電所の各国の発電効率2012
日本の石炭火力は蒸気タービンの圧力や温度を超々臨界圧(USC *)という極限まで上昇させる方法で、欧米やアジア諸国に比べ高い発電効率を実現しています。* Ultra-Super Critical
仮に日本のベストプラクティス(最高水準性能)を排出の多い米国、中国、インドに適用した場合には、日本のCO2総排出量より多い約14.6億t-CO2の削減効果があると試算されています。 .
(7) 老朽火力の割合の推移 (運転開始から40年以上経過)
老朽火力の割合の推移
稼働中の火力発電に占める老朽火力の割合は設備容量ベースで、2010 年度は全体の10.2%だったものが、、2013 年度には20.4%(機数ベースでは26.2%)。特に石油火力では急増。
長期停止火力が、一時、14機再稼働していた。
電力の安定供給リスクはかなり高かった。
 突発的な故障、燃費が悪い(低効率)ので燃料コストが増加、低効率なのでCO2排出量が増加、など
出典:エネルギー白書2014

2014年以降は新規火力発電の稼働などで、比率は下がった。

(8) 天然ガス輸入価格の推移、原発停止による燃料費の増加
BTU: British thermal unit は英国熱量単位
天然ガス価格の推移201706

日本の全LNG輸入のうち、7割が電力向け、3割が都市ガス向け。
LNG価格は、特に2011年上期を境に上昇基調・高止まり傾向にあった。その一因としては、東日本大震災による原子力発電所の停止に伴うLNGの急激な需要増もある。
2012年7月1日に、関西電力の大飯原子力発電所3、4号機が再稼働した翌日には、日本のLNG輸入価格が大きく下落した。代替手段を有しているか否かが価格交渉力に決定的な違いを生じさせることがわかる。
4カ月ほど遅れて原油価格に連動しており、下落を続け2016年4月の輸入価格は、7ドルになっている。
米国価格はシェールガスの産出により安値で推移している。

火力燃料費全体および原発停止による燃料費の増加 → 累積で15.5兆円(国民一人当たり12.3万円)
原発停止による燃料費の増加03
出典は下記の2つの情報
電力会社における燃料費の推移 
燃料費の推移2015

【表30 燃料費の増加の見通し】

.
(9) 電気料金の推移と国民負担の増加
【第214-1-10】電気料金の推移2015
出典:エネルギー白書2017

【第361-5-1】一般電気事業者の電気料金の推移2015
電灯料金:主に一般家庭部門における電気料金の平均単価
電力料金:主に工場、オフィス等に対する電気料金の平均単価
出典:エネルギー白書2016

【関連エントリー】 電気料金の国際比較

(10) 日本の2030年の電源構成(目標)
長期エネルギー需給見通し.
3.再生可能エネルギー、再生可能エネルギー特別措置法(FIT)に関すること

(1) 世界の再生可能エネルギーの発電比率(2016年末)
世界の再生可能エネルギー発電比率(2016年末)

(2) 世界の風力発電、太陽光発電、地熱発電の設備導入状況

2016年
世界再生可能エネ設備容量2016

【第222-2-12】世界の風力発電の導入状況2015
エネルギー白書2017

【第213-2-16】風力発電導入量の国際比較2015
出典:エネルギー白書2016

【第222-2-11】世界の太陽光発電の導入状況(累積導入量の推移)2015
出典:エネルギー白書2017

【第213-2-9】世界の累積太陽光発電設備容量2015
出典:エネルギー白書2017

【第222-2-15】世界の地熱発電設備2015
出典:エネルギー白書2017

【第213-2-20】主要国における地熱資源量及び地熱発電設備容量2015
出典:エネルギー白書2017

(3) 日本の再生可能エネルギーの発電量、発電比率
再生可能エネルギーの発電量2015
再生可能エネは設備利用率が低いので、総発電量に占める割合は依然として低く、2015年度でも5.3%にとどまっています。最も多い太陽光が3.5%バイオマスが0.8%風力が0.6%地熱が0.3%、にすぎません。設備利用率の詳細はこちら

(4) 日本の再生可能エネルギーの設備導入状況(設備容量)
日本の再生可能エネルギーの設備導入状況2015


【第213-2-7】太陽光発電の国内導入量とシステム価格の推移2015
出典:エネルギー白書2017


【第213-2-14】日本における風力発電導入の推移2015
2015年度末時点での導入量は、2,102基、出力約312万kW。
出典:エネルギー白書2017


【第213-2-20】日本の地熱発電設備容量及び発電電力量
出典:エネルギー白書2014

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(6) 当ブログは、再生可能エネルギー特別措置法(FIT)の制定時から“異議あり”の立場です。
問題点などを、別エントリー 日本のFITは失敗か?太陽光FITの費用対効果は?にまとめています。
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4.電源別の発電コスト比較(2014年モデル)

発電コスト検証ワーキンググループ 20150526の02
発電コスト検証ワーキンググループ 20150526
横軸の%数値は設備利用率、年数値は稼働年数
小水力は建設費80万円/kWの場合
【算出条件のうち主要なこと】
資本費
建設費、固定資産税、水利使用料、設備の廃棄費用の合計
社会的費用
事故リスク対応費(原子力のシビアアクシデント対応費)、政策経費、環境対策費(火力のCO2対策費用)
事故リスク対応費(原子力のシビアアクシデント対応費)
福島原発事故による事故対応費用を12.2兆円と想定し、出力規模・地域性・人口比で9.1兆円に補正。
「50基×80年」に1回、つまり「4,000炉・年」に1回事故が起きた場合を想定。
事故廃炉・賠償費用等が1兆円増えると0.04円/kWh増加。
太陽光発電のコスト低減の考え方
設備部分(発電モジュール、インバータ、それ以外の付属機器)は国際機関等による累積生産量の見通しに沿って、進捗率80%でコスト低下が続くと想定。
再生可能エネルギー導入に伴う系統安定化費用
個別のモデルプラントの発電コストには上乗せしない。
系統安定化費用を誰がどのような形で負担するかという点は、別途慎重に議論すべき論点とした。

以上、既エントリーから転記

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5.風力発電機、太陽電池パネル、地熱発電タービンの世界シェア

風力発電機の世界シェア 2015年
風力発電設備の世界シェアー2015

太陽電池パネルの世界シェア
【第213-2-10】世界の太陽電池(モジュール)生産量2015
出典:エネルギー白書2017

2010太陽電池シェア
国内出荷量の海外製比率
【第213-2-11】太陽電池国内出荷量の生産地構成の推移2016
出典:エネルギー白書2017

地熱発電タービンの世界シェア
【第213-2-22】地熱発電用タービンの世界シェア
出典:エネルギー白書2014

.
6.その他

(1) 日本の電力系統の弱点、10電力会社、連系線の弱さ、50Hzと60Hz
日本の電力連系の弱点
欧州の電力網など、詳細はこちら

(2) 化石燃料の輸入状況
化石燃料の輸入状況2015
出典:エネルギー白書2017

【第222-1-22】世界のLNG輸入(2015年)
2015年の世界全体の天然ガス生産量の29.5%が生産国では消費されずに、他国へ輸出された。主な輸入国は米国、欧州、北東アジアの3地域。
2015年の1年間で取引された天然ガスの貿易量1兆424億㎥のうち、パイプラインにより取引された量は7,041億㎥(貿易量全体の68%)、LNGによる取引は3,383億㎥(同32%)。
パイプラインによる主な輸出国はロシア、ノルウェー等、輸入国は米国、ドイツ等。
LNG貿易はアジア向け輸出を中心として拡大、輸出国はアジア大洋州地域、中東。2015年のLNG貿易量の34.9%は日本向け(アジア全体で70.5%)
出典:エネルギー白書2017

(4) 電源別の二酸化炭素排出量
電源別の二酸化酸素排出量02
出典:火力発電について(2012/2 資源エネルギー庁)
*発電燃料の燃焼に加え、原料の採掘から諸設備の建設・燃料輸送・精製・運用・保守等のために消費される全てのエネルギーを対象としてCO2排出量を算出。
*原子力については、現在計画中の使用済み燃料国内再処理・プルサーマル利用(1回リサイクルを前提)・高レベル放射性廃棄物処分等を含めて算出。(出典:2010年 電力中央研究所報告書)
本川裕さんのサイト社会実情データ図録の電源別の二酸化炭素排出量にも同様のグラフがあります。
最新のグラフは下記エントリーにあります。
2014年度の温室効果ガス量いろいろグラフ

クリック

(5) 震災前の各社発電量の電源構成とCO2排出係数
2010年の各社の電源構成
各社の電源構成2010
2010年度の電力会社別のCO2排出係数(使用排出量原単位 kgCO2/kwh)
電力会社別の係数2010
調整後排出係数は電気事業者が取得した京都メカニズムクレジットの量を差し引いたもの。
当時の各社の電源比率の特徴が表れている。(最新のグラフはこちら

各社の発電設備構成(2012年3月末の設備容量)
1MW=0.1万KW
電気事業者
.
7.関連エントリー

温室効果ガス量いろいろグラフ
【基礎資料】ドイツのエネルギーや発電などの図表集
【基礎資料】電気料金の国際比較
火力発電の石炭の放射能
.
8.データベース

エネルギー全般

★エネルギー白書2016(2016年5月)
★日本のエネルギーのいま:よくある質問と回答(経済産業省)
★エネルギー基本計画(2014/4/11)
★資源エネルギー庁 審議会情報 総合部会 基本政策分科会 (最終回は2013/12/13)
★資源エネ庁総合エネルギー統計

★原子力・エネルギー図面集
★原子力・エネルギー図面集2013 ←このリンクはなくなったようです。
★原子力・エネルギー図面集2012 ←このリンクはなくなったようです。
★原子力・エネルギー図面集2011
 電気事業連合会の情報ライブラリー、

★「toshi_tomieのブログ」2013/1/5 日本の天然ガスの価格は、何故、米国の9倍も?―理由:世界のLNGの30%を輸入する日本の価格は原油に連動し、長期契約。LNGはコストがかかる、等々

★日本の原子力発電所の発電総出力と使用済み核燃料貯蔵量
 本川裕さんのサイト『社会データ実情図録』

★IEA Key World Energy Statistics 2012
★IEA Key World Energy Statistics 2011

環境関係全般

環境サイトリンク集(環境の大学)

メモ

★「開米のリアリスト思考室 開米瑞浩氏」 2014/7/15 「厚顔無恥」という言葉を使ったジャーナリストについて (まさのあつこ氏(ジャーナリスト?)の思い込み記事に対する指摘)
★「開米のリアリスト思考室 開米瑞浩氏」 2014/7/23 電力料金の値上げの原因は原発停止ではないはずという思い込みについて (前回触れた「まさのあつこ」氏がまた「原発を動かさなくても値上げは必要ないはず」とでも言いたいかのような記事を書いているようです。) 
統計データで見る世界各国の電源構成

古い資料を仮に保管(後日廃棄予定)

過去の (1) エネルギーの燃料構成比

 2013年度 
エネルギーの燃料構成比2013年度
 2012年度 
エネルギーの燃料構成比2012年度
 2011年度 
エネルギーの燃料構成比2011年度
ブログ主作成、データ出典はエネルギー白書2013および:電気事業連合会2012/6/13

一次エネルギー推移2013
国内民間在庫日数
出典:エネルギーを巡る国際情勢について 総合資源エネルギー調査会 基本政策分科会 第2回会合 資料1(2013/8)

鉱物性燃料の熱量当たりの輸入価格の推移
【第131-1-8】鉱物性燃料の熱量当たりの輸入価格の推移
出典:エネルギー白書2015

電力会社ごとの割合
老朽火力(電力会社毎)
出典:読売新聞 2014/7/18  朝刊

環境白書2014のデータと少し違いますが、2013年3月末時点の各社設備容量からの単純集計のようです。
転記 転記 転記 転記
[ 2017/09/04(月) ] カテゴリ: エネルギー基礎資料 | CM(0)
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